紀要論文

紀要論文

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大阪大学教育学年報. 1999, 4, p. 1-17

日本語

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1999-03

「自己啓発」を企業内教育制度の一環として援助する「自己啓発援助制度」は、多くの企業で重要視されている。「自己啓発」は、50年代から企業の経営者に対して、70年代頃までは管理者や監督者と銀行員に対して、80年代以降になって特に対象を限定せずに使われるようになってきた。この言葉はどのようにして企業内で用いられるようになってきたのか、そしてなぜ重要視されているのだろうか。製造業と銀行業の社史を用い、企業内教育制度の体系化の過程を比較したところ、製造業のOff-JTは管理者に行なわれているのに対して、銀行でのOff-JTは管理者と中堅社員に行なわれることが明らかになった。銀行業でのOff-JTは、中堅社員全員を対象としたものではなく、Off-JTを受けることができる者とできない者がいる。同時に銀行では、60年代から「自己啓発」を重視していた。このことから、中堅社員の中でOff-JTを受けられなかった社員が必要な知識を獲得するために「自己啓発」が推進された、と言える。製造業で「自己啓発」が取り上げられるようになったのは70年代以降のことである。これは銀行と異なり、OJTで必要な技能を獲得できたためであろう。ホワイトカラーの増加に伴い、Off-JTを受けることのできない層が増加し、業種を問わずに「自己啓発」が重視されるようになってきたものと思われる。

10.18910/11033

11033

企業における「自己啓発援助制度」の成立

増田, 泰子

大阪大学人間科学部教育学研究室

日本語

1999-03

大阪大学教育学年報

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https://hdl.handle.net/11094/11033

10.18910/11033

https://doi.org/10.18910/11033