学術雑誌論文

本学関連学会

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大阪大学経済学. 2005, 55(2), p. 43-69

日本語

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2005-09

論文

本論文は，早稲田大学において，商学部学生とオープンカレッジ受講生を被験者としておこなった経済実験とアンケート調査のうち，危険回避度に関する部分に焦点を当ててまとめたものである。主要な結果は以下のとおりである。 危険回避度実験において，学生サンプルとオープンカレッジ受講生（社会人）とでは対照的な結果が得られた。学生はすべての当選確率で危険回避的な行動を示した。そして，当選確率が高まると危険回避の程度は低くなるが，80％以上の高い当選確率では，再び危険回避的態度が強まった。一方，社会人は，平均的には危険愛好的行動を示した。30％以下の当選確率では危険愛好的行動を示し，中間の確率範囲では危険中立的となり，高確率では危険回避的傾向を示した。社会人の危険回避度は，先行研究とも一致した傾向を示したが，学生の危険回避的行動は極めて対照的である。学生と社会人とで有意な差が存在するかどうかの検証を平均の差の検定と回帰式を用いておこない，有意な差が存在することを確認した。 次に，実験条件のほか，被験者の経済的属性や人口統計学的属性が危険回避度に与える影響について分析をおこなった。回帰分析では，社会人では買い実験においてより危険愛好的となったが，学生では，明確な傾向を確認できなかった。社会人についても，性差，年齢や学歴はあまり有意ではなかった。経済要因では，資産が多いほど危険回避的，所得が高いほど危険愛好的であることを示唆する結果が得られたが，実験での獲得賞金を説明変数とした OLS 推定や個人効果を考慮したパネル分析では，学生の場合について，危険回避度は資産の減少関数であることが示唆された。 実験での危険回避度とアンケート調査での危険回避度との相関を計算すると，社会人では整合的であったが，学生では不整合的な関係が見られた。最後に，アンケート調査や実験で推定された時間割引率と危険回避度との関係では，とくに社会人の場合に，危険回避度と時間割引率との間に負の相関があることが示唆された。

10.18910/15675

15675

人間は危険回避的か? : 経済実験とアンケート調査による検証

大阪大学経済学会

日本語

2005-09

大阪大学経済学

55

2

43

69

https://hdl.handle.net/11094/15675

10.18910/15675

https://doi.org/10.18910/15675