パナソニックにおけるプラズマテレビ事業の失敗に関する研究

中野, 貴紀

パナソニックにおけるプラズマテレビ事業の失敗に関する研究

中野, 貴紀

Discussion Papers In Economics And Business, 2014, 14-04, 1-50

アクセス数:424件（2025-05-02 12:35 集計）

固定URL: https://hdl.handle.net/11094/26692

論文情報

ファイル出力 EndNote Basic出力 Mendeley出力

タイトル	パナソニックにおけるプラズマテレビ事業の失敗に関する研究
	A study of the failure of Panasonic’s plasma TV business
	パナソニック　ニ　オケル　プラズマテレビ　ノ　ジギョウ　ノ　シッパイ　ニ　カンスル　ケンキュウ
著者	著者名中野, 貴紀 ; ナカノ, タカノリ ; Nakano, Takanori
キーワード等	権威
	偶像化
	固執思考
	感知力
	authority
	idolization
	persistent thought
	sensing ability
抄録	パナソニックがプラズマテレビ事業からの撤退を発表した。本研究ではパナソニックの中村改革以降を中心とした事例分析を通して、プラズマ事業の失敗の原因について読み解くことを目的とした。事例分析は、主にパナソニックの有価証券報告書・説明会資料・社史、新聞・雑誌の記事、書籍等を参考にして、テレビ事業を中心に整理を行った。事例分析の結果、中村改革後のパナソニックには『中村邦夫の権威』と『中村邦夫・プラズマテレビの偶像化』、『成功ロジックへの固執』が確認できた。そして、これら 3 つの要素の関係性から、今回の失敗の大きな要因は「偶像化による感知力の深刻な低下」であると言える。
出版者	Graduate School of Economics and Osaka School of International Public Policy (OSIPP), Osaka University
収録物名	Discussion Papers In Economics And Business
巻(号)	14-04
ページ	1-50
刊行年月	2014-01
言語	日本語
ハンドルURL	https://hdl.handle.net/11094/26692
NCID	AA1160366X
関連情報 (references)	URI http://www2.econ.osaka-u.ac.jp/library/global/dp/1404.pdf
アクセス権	metadata only access
カテゴリ	ディスカッション／ワーキング・ペーパー DP/WP
カテゴリ	Discussion Papers In Economics And Business

資源タイプ	テクニカルレポート
ローカル資源タイプ	ディスカッション／ワーキング・ペーパー
DCMI資源タイプ	text
DCTERMS.bibliographicCitation	Discussion Papers In Economics And Business. 2014, 14-04, p. 1-50
DC.title	パナソニックにおけるプラズマテレビ事業の失敗に関する研究
	A study of the failure of Panasonic’s plasma TV business
	パナソニック　ニ　オケル　プラズマテレビ　ノ　ジギョウ　ノ　シッパイ　ニ　カンスル　ケンキュウ
DC.creator	中野, 貴紀
	ナカノ, タカノリ
	Nakano, Takanori
DC.publisher	Graduate School of Economics and Osaka School of International Public Policy (OSIPP), Osaka University
DC.language' scheme='DCTERMS.RFC1766	日本語
DC.type' scheme='DCTERMS.DCMIType	text
DCTERMS.issued' scheme='DCTERMS.W3CDTF	2014-01
DC.relation' scheme='DCTERMS.URI	http://www2.econ.osaka-u.ac.jp/library/global/dp/1404.pdf
DC.subject	権威
	偶像化
	固執思考
	感知力
	authority
	idolization
	persistent thought
	sensing ability
DCTERMS.abstract	パナソニックがプラズマテレビ事業からの撤退を発表した。本研究ではパナソニックの中村改革以降を中心とした事例分析を通して、プラズマ事業の失敗の原因について読み解くことを目的とした。事例分析は、主にパナソニックの有価証券報告書・説明会資料・社史、新聞・雑誌の記事、書籍等を参考にして、テレビ事業を中心に整理を行った。事例分析の結果、中村改革後のパナソニックには『中村邦夫の権威』と『中村邦夫・プラズマテレビの偶像化』、『成功ロジックへの固執』が確認できた。そして、これら 3 つの要素の関係性から、今回の失敗の大きな要因は「偶像化による感知力の深刻な低下」であると言える。
DC.format	26692
citation_title	パナソニックにおけるプラズマテレビ事業の失敗に関する研究
citation_author	中野, 貴紀
citation_publisher	Graduate School of Economics and Osaka School of International Public Policy (OSIPP), Osaka University
citation_language	日本語
citation_date	2014-01
citation_journal_title	Discussion Papers In Economics And Business
citation_volume	14-04
citation_firstpage	1
citation_lastpage	50
citation_public_url	https://hdl.handle.net/11094/26692
citation_abstract_html_url	http://www2.econ.osaka-u.ac.jp/library/global/dp/1404.pdf

パナソニックにおけるプラズマテレビ事業の失敗に関する研究

論文情報

論文詳細を表示