紀要論文

紀要論文

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大阪大学日本語日本文化教育センター授業研究. 2010, 8, p. 1-10

日本語

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2010-03-31

大学における日本事情科目は、1962年の文部省令第二十一号により、留学生教育の一環として設置が認められた科目であり、その教育内容・方法に関する研究は、1980年代以降、意欲的に進められ、現在では、文化リテラシー型授業といった提言も行われている。しかし、国費学部留学生予備教育における日本事情科目では、①受講者には日本語初級者が含まれること、②12月までの科目成績が大学進学の基礎データの一つとして使われるため客観的な到達度測定法が求められること、という二つの制約のため、同じような議論が進めることができない。実際、2002年度までは、この制約から、日本の地理に関する知識習得を重視した講義型授業が行われてきたが、受講生の知的好奇心を喚起することが難しかったため、文化的社会的事象に関する項目を取り入れた教授内容に変更した。しかし、この2，3 年、内容的な古さが目立ちはじめ、また、より客観的な到達度測定が求められていることから、大学入学への準備教育という原点に立ち戻り、学部留学生進学配置大学を対象に行った教育項目調査(地理、現代社会関係項自)の結果、並びに高等学校「倫理」教科書の内容を参考として、日本事情科目における学習項目の再設定を試みた。

10.18910/6797

6797

国費学部留学生予備教育における日本事情科目の学習項目について

加藤, 均

大阪大学日本語日本文化教育センター

日本語

2010-03-31

大阪大学日本語日本文化教育センター授業研究

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https://hdl.handle.net/11094/6797

10.18910/6797

https://doi.org/10.18910/6797